会計コンバージェンスのしくみ価格： 2,100円レビュー評価： 2.0 レビュー数：1 世界が変わる日本も動く 著者：長谷川茂男出版社：中央経済社サイズ：単行本ページ数：185p発行年月：2008年08月この著者の新着メールを登録する【内容情報】（「BOOK」データベースより）会計基準の統一化＝コンバージェンスを進める米国基準と国際基準。その議論にニッポンも加わり、国際的に認められるための活動が進んでいる。しかし、ここにきて国際基準の全面採用＝アドプションの議論が動き始めた。果たして、ニッポンの会計は今後どうなっていくのか。【目次】（「BOOK」データベースより）第1章 企業と投資家を結ぶ会計・監査／第2章 世界を引っ張る米国基準と国際基準／第3章 コンバージェンスは何をもたらす |
だれでもわかる身近な税金のあらましと計算例（平成16年度版）価格： 1,500円レビュー評価： 0.0 レビュー数：0 著者：日本税務協会出版社：日本税務協会／大成出版社サイズ：単行本ページ数：368p発行年月：2004年08月この著者の新着メールを登録する【内容情報】（「BOOK」データベースより）所得税、相続税、消費税、固定資産税、住民税等の個人に関する身近な税をとりあげ、本年の改正事項については、各税法についてどのような改正が行われたのかまとめて記載し、一覧でわかるようにした。【目次】（「BOOK」データベースより）第1編 身近な税金のあらまし（所得税のあらまし（国税）／分離譲渡所得の課税のあらまし／相続税のあらまし（国税）／贈与税のあらまし（国税） ほか）／第2編 実務問答（所得税関係／分離課税の譲渡所 |
要説経営分析3訂版価格： 4,410円レビュー評価： 0.0 レビュー数：0 著者：青木茂男出版社：森山書店サイズ：単行本ページ数：473p発行年月：2008年06月この著者の新着メールを登録する【目次】（「BOOK」データベースより）第1部 経営分析の基礎（経営分析とは何か／経営分析の予備知識／定性要因の分析?非財務資料の利用／財務諸表項目が意味すること）／第2部 収益性の分析（損益計算書項目の検討／利益率の分析／成長性の分析）／第3部 流動性の分析（貸借対照表項目の検討／流動性比率による分析／資金計画書の分析）／第4部 経営分析の展開（連結財務諸表の分析／企業の総合評価／企業価値の評価）【著者情報】（「BOOK」データベースより）青木茂男（アオキシゲオ）1942年会 |
メルコ管理会計研究（第1号（2008））価格： 2,100円レビュー評価： 0.0 レビュー数：0 著者：メルコ学術振興財団出版社：メルコ学術振興財団／京都大学学術出版会サイズ：全集・双書ページ数：119p発行年月：2008年03月この著者の新着メールを登録する【内容情報】（「BOOK」データベースより）研究助成を行った研究者の研究成果のみならず、優れた管理会計実務に関する論文や実務家論文、外国研究者の論文等を掲載。【目次】（「BOOK」データベースより）巻頭言 『メルコ管理会計研究』の創刊に際して／巻頭論文 管理会計におけるケーススタディ研究の意義／論文／海外研究動向紹介 管理会計の定性的研究の動向について?機能実証主義と社会構築主義論争を中心として／事例研究 セーレンの経営改革／調査報告 |
税法・会社法からみた役員給与価格： 2,940円レビュー評価： 0.0 レビュー数：0 著者：戸島利夫／辻敢出版社：税務研究会サイズ：単行本ページ数：354p発行年月：2008年06月『税法・商法からみた役員の報酬・賞与・退職金』改題書この著者の新着メールを登録する【内容情報】（「BOOK」データベースより）実務上とかく問題となる役員給与等の取扱いについて、最新の税法・会社法のそれぞれの立場からとらえて解説。税法編では役員給与等の取扱いを多面的に検討し、さらに設例を設けて詳細に解説した。また、会社法編では、税法編と対比して実務問答に重点を置き、裁判例や学説、さらには具体的な事務手続、書式例を掲げて易しく解説している。【目次】（「BOOK」データベースより）第1編 税法（税法におけ |
知的財産をめぐる国際税務価格： 3,500円レビュー評価： 0.0 レビュー数：0 著者：高久隆太出版社：大蔵財務協会サイズ：単行本ページ数：446p発行年月：2008年04月この著者の新着メールを登録する【目次】（「BOOK」データベースより）第1編 知的財産の概要（知的財産に対する各アプローチ／知的財産の価値評価 ほか）／第2編 知的財産と源泉所得税（源泉徴収制度／知的財産の譲渡に係る源泉所得税 ほか）／第3編 知的財産と法人税・消費税等（知的財産と法人税／知的財産とタックス・ヘイブン対策税制 ほか）／第4編 知的財産と移転価格税制（移転価格税制の概要／知的財産と移転価格税制 ほか）【著者情報】（「BOOK」データベースより）高久隆太（タカクリュウタ）埼玉県生まれ。198 |
出向と転籍の税務改訂3版価格： 3,000円レビュー評価： 0.0 レビュー数：0 問答式 著者：中野百々造出版社：大蔵財務協会サイズ：単行本ページ数：292p発行年月：2008年04月この著者の新着メールを登録する【目次】（「BOOK」データベースより）第1章 出向、転籍の意義と税務の概要（出向、転籍の税務の概要／出向、転籍の税務取扱いを考慮する必要のない法人 ほか）／第2章 出向の場合の給与等の負担調整の取扱い（概括）（出向の場合の給与等の負担／給与、賞与等の差額補てん ほか）／第3章 転籍の場合の給与等の負担調整の取扱い（概括）（転籍の場合の給与、退職給与の負担調整）／第4章 出向、転籍があった場合の所得税の源泉懲収（概括）（出向者に対する給与等に係る所得税の源泉徴収／ |
小が大に勝つための会計学価格： 777円レビュー評価： 0.0 レビュー数：0 図解本中公新書ラクレ 著者：笠原清明出版社：中央公論新社サイズ：新書ページ数：213p発行年月：2008年06月この著者の新着メールを登録する【内容情報】（「BOOK」データベースより）街の中小企業を題材に会計学的なセンス、数学的なセンス、それらを通じての生きる知恵をもって、大企業に対して事業を成功させるコツを、本書は初歩からわかりやすく具体的に解説する。【目次】（「BOOK」データベースより）第1章 「安くても買わない」頭脳／第2章 自己資金0円で起業する裏技／第3章 腐ったミカンの恐ろしさを知る／第4章 売れない商品に税金の追い討ち／第5章 「高くても売らない」頭脳／第6章 売上げはあえて |
新公益法人の制度・税務・会計価格： 3,570円レビュー評価： 0.0 レビュー数：0 著者：都井清史出版社：学陽書房サイズ：単行本ページ数：322p発行年月：2008年04月この著者の新着メールを登録する【内容情報】（「BOOK」データベースより）公益認定の基準は？税務はどうなるのか？大きく変わる新しい会計基準の情報まで、いま知りたい情報がまとまった一冊！公益法人の役員やスタッフにもわかりやすく、税理士・会計士などの実務者にも役立つよう、知りたいポイントをコンパクトに紹介。【目次】（「BOOK」データベースより）序章 大きく変わった新公益法人制度（公益法人制度改革の概要）／第1章 新公益法人制度の概要（新公益法人制度の概要／一般社団・一般財団法人制度と実務のポイント／公益社団・ |
リース取引の会計と税務価格： 3,990円レビュー評価： 0.0 レビュー数：0 著者：赤坂共同事務所出版社：中央経済社サイズ：単行本ページ数：355p発行年月：2008年04月この著者の新着メールを登録する【内容情報】（「BOOK」データベースより）会計基準の国際化に伴い大きく変わったリース会計の取扱いを、新税制とともにわかりやすく解説。原則オンバランスとなった新制度の基礎から具体的な処理までがしっかり理解できる。【目次】（「BOOK」データベースより）第1章 リース取引の会計と税務の概要（リース会計基準・同適用指針の公表の経緯／新リース会計基準の概要とその適用時期 ほか）／第2章 借手側の会計処理（会計処理の概要／リース取引の判定基準 ほか）／第3章 借手側の税務処理（ |
会社法におけるコーポレート・ガバナンスと監査価格： 3,360円レビュー評価： 0.0 レビュー数：0 日本監査研究学会リサーチ・シリーズ 著者：蟹江章出版社：同文館出版サイズ：単行本ページ数：203p発行年月：2008年04月この著者の新着メールを登録する【目次】（「BOOK」データベースより）第1章 コーポレート・ガバナンスと監査／第2章 コーポレート・ガバナンスの手段としての内部統制とその監査／第3章 内部統制と監査役監査の役割／第4章 内部統制と公認会計士監査の役割／第5章 内部統制と内部監査の役割／第6章 財務報告におけるリスク情報開示の基本的枠組み／第7章 財務報告に係る内部統制の開示と監査／第8章 財務報告に係る内部統制の意義及び役割【著者情報】（「BOOK」データベースより）蟹江 |
内部統制の責任と現状価格： 2,415円レビュー評価： 5.0 レビュー数：1 著者：日本取締役協会出版社：税務経理協会サイズ：単行本ページ数：184p発行年月：2008年03月この著者の新着メールを登録する【内容情報】（「BOOK」データベースより）会社法対応から金融商品取引法対応までを網羅。【目次】（「BOOK」データベースより）第1章 内部統制にかかる法的責任と企業の対応（2つの内部統制制度／企業の対応）／第2章 内部統制の枠組み（内部統制の歴史?米国における内部統制の発展／内部統制のフレームワーク／内部統制と他の概念との関係／法令上の内部統制）／第3章 会社法が求める内部統制（商法上の内部統制構築義務／会社法上の内部統制構築義務）／第4章 金融商品取引法が求める内 |
